Human Storiesをお読みくださっている皆さまへ

2026年が始まって既に3週間が経ち、日中は少し暖かく感じることもある今日この頃。太陽が眩しい快晴の空の下、「健康第一。ウェルネス活動の増強。」という一年の計を念頭に、パワーウォーキングに出かけることが楽しくなって来ました。スタンフォード大学のキャンパスの西側に広がるなだらかな丘に、通称 Stanford Dish と呼ばれるエリアがあり、地元の人々の間では人気のあるウォーキング・コースになっています。更にその西側の丘陵には、数々のいわゆるオープン・スペース・プリザーブが存在し、自然保護の対象に指定されていると同時に、家族連れで（場所によっては、犬も可）ハイキング、バイキング、ホースバック・ライディング、キャンピングなどを楽しめる場所になっています。どこもシリコンバレーの主要都市から車で10〜１５分程度のところに駐車場があるという至近距離なのが便利です。早朝や夕方には、ランナー、マウンテン・バイカーも仕事の前後の短い時間を活用してエクササイズに没頭する姿が見られ、日中は近所の友達グループやシニア・グループも健康的な屋外活動を満喫しています。

2024年9月発信のニュースレター３号の記事、「走る仲間たち―ハイブリッド時代のCamaraderie」で話題にしたランニング・ブームはその後も続いており、ランナー等の間で人気のソーシャル・メディア、Strava がIPO を計画しているらしいという記事を読みました。創立以来17年目に入ったStrava は、シリコンバレーで猛烈に早いピッチで急成長するスタートアップと比べるとやや時間が掛かって、ここまで来たという印象ですが、逆に、着実にユーザーを増やし、ユーザーのロイヤルティの高いアプリになっているとのこと。また、この手のアプリにありがちな、一つの世代だけに受けているのでは無く、若い世代から、ベビーブーマーまで、広い世代に忠実なユーザーとユーザー・グループが存在してしているのが、強みだそうです。「何がなんでも早くスケールせよ。」というメッセージが強調されて来たシリコンバレーですが、しっかりと着実に成長して行くモデルも存在していることにホッとします。Strava のモットーは “Community-Powered Motivation” 。「一緒に頑張りましょう！」という感じの人間味のある呼びかけも多くの人が好感を抱く理由でしょう。

皆さんの一年の計は、きっと仕事に重きを置いたプロフェッショナルな分野が中心だと想像していますが、心身ともに健康で笑顔に満ちた一年となりますよう！今年もどうぞよろしくお願いいたします。

2026年1月
ケイン＆厚子

Pearson-Arastradero Preserve
Palo Alto, California
January, 2026

Topics

この数年、知人や友人の中にがんで亡くなった方が数人あって、がんの恐ろしさを身近に実感として感じることになった。また、女性の知人の中には乳がんを経験した人がかなり多く、「アメリカでは８人に1人は乳がんに罹る。」といわれるが、まさしくピンとくる。これまで概ね健康上の問題があまり無かったので、やや無頓着気味だったことを反省して、最近は様々な健康・医療関連記事や情報ソースに目を向けるようにもなった。日本では周知の事実だそうだが、日本人が人生のどこかでがんに罹る率は2人に1人とか。（＊注）がんがもたらす社会的、経済的インパクトはもちろんのこと、人々の心に与える精神的インパクトも多大なことは明らかだ。

（＊注）American Cancer Society によると、アメリカでは、生涯にがんにかかる率は約40% とされており、目立った男女差は無い。人種別には白人の罹患率が最も高く、がんによる死亡率は黒人が最も高い。これには、医療、保険へのアクセスや収入など社会的要因が影響していると考えられている。

JAMA Oncology の推計では、29種類のがんが世界204カ国にもたらす経済的コストは、2020年から2050年の累計で、$25.2 trillion に上るとのこと。この数字は、中国のGDP (2024年に約$19 trillion）を上回る。がんがもたらす経済的インパクトも反映して、がんを対象とした研究開発費の規模もかなり大きい。アメリカのがんに対する公的研究費が医学生命科学全体の約1〜2割、製薬企業のR&D費の約2〜3割前後（最大4〜5割とする分析もある）と言われ、IQVIA Institute のリサーチによると、開発パイプライン件数に至っては、全体の約4〜5割を占めるという統計もある。

がん治療薬開発は、大手製薬会社が主導権を握ってきたが、最近はこの重要な社会課題に取り組む起業家やスタートアップも大学の研究室などから登場している。今回は、そのようなチャレンジに果敢に取り組んでいる日本のスタートアップ、リンクメッド社の創業者＆CEO, 吉井幸恵さんについてお話しする。 (続く)

AI がもたらす大量失業の可能性が現実味を帯びて語られるようになり、また実際に多くのテック企業がレイオフを進めている現在、かつてはユートピア的とされていたUniversal Basic Income (UBI) という考え方が、政策の一案としてしばしば言及されるようになって来た。すなわち、働かなくても一定の所得を全ての人に供与する、という案である。18世紀後半から事ある度に話題になってきたUBI は、20世紀後半には人種間の機会格差、所得格差を是正する策として、マーチン・ルーサー・キング牧師も提唱する考え方だった。最近では、サム・アルトマンやイーロン・マスクが度々言及し（＊注）、注目を集めるようになった。

（＊注）マスク氏は、AI とロボティックスの発展で、Universal Basic Income どころか、Universal High Income が可能な世の中になるとしている。そういう世の中では、「節約して貯金することも必要ない。」とのこと。彼が物凄い価値創造に寄与しているのは確かだが、今のところ、そのリターンとしての富をかなり独り占めしていて、世界の貧しい人々への還元には感心が無さそうに見えるが。。。

身近なところでも、既にAI を活用することで生産性が向上し、時間的なゆとりを経験している人が相当出てきている。コンサルティング業界の知人達は、エントリーレベルのリサーチ・アシスタントの採用をグッと減らしたと言っている。自分自身、リサーチ等に掛かる時間が激減していることを実感しているし、資料のまとめに掛かる時間も減った。従来のコンサルティングに対する需要は減りつつあり、コンサルティング業界自身のリスキリングやビジネス・モデルの刷新が必要になっていると聞く。 (続く)

Stanfordのオンラインプログラム『LEAD』でCourse Facilitator（CF）を務めて、間もなく丸5年になります。 1月6日から新しい学期が始まり、私はこの冬学期、「Decision Making（意思決定）」のコースを受け持っています。早いもので、これまでに受け持った生徒数は、もう一つの担当コース「Negotiation（交渉術）」と併せて500名を超えました。

毎週末、CFが持ち回りで補講のようなセッションを行うのですが、これまでは学期の中盤以降に担当することが多く、授業の振り返りや提出済みのアサイメントに対する質疑応答が中心でした。 ところが今回、私が担当するのは第1週目の週末。

生徒にはまだ意思決定に関するインプットがないし、振り返るトピックもない。これまでのやり方は通用しない。「さて、どうしたものか……」と、思案しました。

友人がくれたヒントと「失敗の履歴書」

ヒントをくれたのは、セッション前日に親しい友人と交わした何気ない会話でした。 彼もかつてこのコースを履修していて、偶然にも私が彼のCFを務めたという縁があります。その彼が、「Paul Pfleiderer教授のある言葉が、1年以上経った今でも忘れられない」と話してくれたのです。 (続く)